資産価値を維持し高めていくことが、欧米では当たり前の考え方です。
それとは逆に、日本では建てることばかりに意識がいってしまい、その後のメンテナンスについての意識が希薄になっています。
建物が20年を超えると、今までの杓子定規な評価の仕方では、価格は低くなるというのが常識でした。
途中でリフォームしていても、価格には反映されず、正しい価値としての評価が得られていない問題があります。
今でも売買に精通していない不動産会社ではそのような査定方法が常態化しているのが実情です。
そこで、最新の建物評価方法では、建物の耐用年数で一律減価させるのではなく、過去のリフォーム状態も考慮して査定します。
また、使用している部材や設備ごとにグレードを評価し、現時点の残存価格を算出します。
これにより、住宅が適切に維持管理されていれば、それを反映した価格を提示できる仕組みになっています。
実査定を依頼する際には、過去のリフォーム履歴や維持管理について聞かれることがあります。
事前に、それらを時系列でメモしておき、査定担当者へ伝えるようにして下さい。
また、リフォーム履歴がある場合、実査定でどのくらい建物評価が高くなっているかも、チェックしておくようにしましょう。